希望する世帯形成スタイルは、回答率の高かった「夫婦ともに働き、子どもも協力しあって育てる（「共働き・協働育児指向）」「とくに結婚や家庭の営みの型にこだわらない（「非伝統指向）」「子供ができるまでは共働き、子どもができたら、どちらかが育児に専念（「共働き→育児専念指向」）」を合わせると、全体の80％弱である。

【希望する世帯形成のスタイル（アンケートより）】
・共働き・協働育児指向…30.6%
・非伝統指向…29.6％
・共働き→育児専念指向…19.2%
・シングル指向…7.6％
・伝統指向…5.4％
・ディンクス指向…1.9％
・どれもない・その他…4.7％
・無回答…1.0％

「共働き・協働育児指向」への回答率が高いのは“配偶者のいる女性”、「非伝統指向」「シングル指向」が高いのは“配偶者のいない男性”、「共働き→育児専念指向」が高いのは“配偶者のいる男性”、「ディンクス指向」が高いのは“女性”となっている。結婚し、育児が現実的な問題となった場合には、女性は夫が同じ程度に育児を分担してくれることを期待し、男性は妻が家庭に入り、育児に専念することを期待するといえる。「ディンクス指向」が男性ではなく、女性で回答率が高いのも、育児においては女性の負担が大きくなりがちであることへの懸念の表れと解釈できる。

「個人単位」蚊が、将来的にワークスタイルの主流になることは予想に難くない。つまり、今以上に共働きが増え、結婚や家庭の営みの型にこだわらないカップルが増えていく。働きが「個人単位」化すると、自分の希望する働き方を選択したり、自分のやりたいことに挑戦・失敗することへのハードルが低くなる。世帯形成や育児の「カタチを決めない」ことで、「家族のために、自分のやりたいことを我慢して、今の仕事や生活を続ける」といったストレスを回避しやすい環境を、若年層は整えつつある。

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